iPhoneネガキャンは日本特有ではなかったみたい
日本ではiPhoneに対する無根拠なネガティブキャンペーンが行われて、海外でも「日本ではiPhoneが嫌われている」という内容の報道が行われたことがあり、大手Apple関連情報サイトのAppleInsiderが指摘してWIREDが謝罪するという事態にまで発展しました。
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どうやらiPhoneに対するネガキャンは、日本だけの現象ではなかったようで、デンマークの無線通信コンサルタントStrand Consultは報告書で以下の様に指摘しているそうです。
「われわれが世界の携帯電話事業者を対象に実施した調査によると、iPhoneの販売を手掛けたことで、市場シェアや売上高、利益を拡大できたという会社は1社もない」
「それどころか、iPhoneのせいで業績の下方修正を余儀なくされている事業者もあるほどだ」
ITmedia News: iPhoneの販売奨励金、携帯キャリアの重荷に
とりあえず、調査した「世界の携帯電話事業者」にソフトバンクは入っていないみたいですね。加入者が増加してもARPU(1契約あたりの売上額)がなかなか上がらない事が大きな悩みの一つだったSoftBankにとって、iPhoneユーザーはARPUが高くてとてもありがたい端末であると報告しているはずです。
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